スキー場利用動向調査結果について＜2022.5.23＞

長野経済研究所によるスキー場利用動向調査

　長野経済研究所では毎年、長野県内の主要な23カ所のスキー場にご協力をいただき、利用者数などの動向を調査しています。現在県内には約80カ所のスキー場がありますが、当研究所が調査対象としている23カ所の利用者数の合計は、県内スキー場利用者数全体のおよそ７割に相当しています。また、調査対象の期間はスキー場のオープンから３月末までとなっています。
　今回は2021年度シーズン、つまり昨年11月以降のオープンから今年３月末までの各スキー場の利用動向について調査結果がまとまりました。

これまでの利用者数の推移

　まず、これまでの利用者数の推移について簡単にご説明します。当研究所では1992年度からこの調査を行っているのですが、その92年度の利用者数が1,448万人とピークでした。その後は年々利用者数が減少していき、2010年度に471万人と初めて500万人を割り込みました。ただ、その後は概ね下げ止まりがみられ、18年度まではほぼ500万人前後で推移しました。
　ところが19年度（19年－20年）は深刻な雪不足と新型コロナウイルスの感染拡大開始により、441万人に減少しました。さらに、翌20年度（20年－21年）はシーズンを通してコロナの影響が大きく及び、調査開始以降で最低の271万人となりました。

2021年度は前年度を上回るもコロナ前の水準には及ばず

　そして今回、21年度の利用者数は359万人で前年度と比べ約３割増加しました。ただ、コロナ前の水準には及ばず、20年度に次いで調査開始以降２番目に低い水準となりました。
　月ごとの動向をみますと、11月・12月は県北部を中心にまとまった降雪があったことから、多くのスキー場が例年並みか例年より早い時期にオープンしたことに加え、新型コロナの新規感染者数が減少していたこともあり、コロナ前の同時期の水準に近い堅調な出だしとなりました。
　しかし、１月・２月は新型コロナのオミクロン株による感染が拡大し、県内でも医療警報の発出やまん延防止等重点措置が適用されました。これにより学校などの団体利用やツアーのキャンセルが相次ぎ、利用者数はコロナ前の約３分の２に落ち込みました。３月はまん延防止等重点措置の適用が解除されたことや、下旬まで十分な積雪を確保したスキー場が多く、コロナ前の９割ほどまで戻しました。
　各スキー場の動向をみますと、シーズンを通して、調査した23カ所のうち21のスキー場で、前年度に比べ利用者数が増加しました。地域別では、上小地域、佐久地域、諏訪地域、下伊那地域のスキー場は大都市圏からのアクセスが良いこともあり、関東方面や中京方面など県外からの利用者が増加しました。また、早くから十分な降雪に恵まれた北信地域、大北地域、松本地域のスキー場は、主に県内客やファミリー層を中心に前年度の利用者数を上回りました。
　一方、長野市や信濃町を含む長野地域のスキー場では、予定されていた小学校のスキー教室のほとんどが中止となるなど、１、２月の団体利用を中心に前年比で減少したスキー場もみられました。また、木曽地域でも、開業時期の遅れなどから前年度を下回るスキー場がありました。

ノンスキーヤーを含む利用者層の拡大が誘客のポイント

　そうした中、各スキー場の誘客策に目を向けると、今回は小さなお子さんや、スキー・スノーボード以外を楽しむノンスキーヤーの取り込みを強化する動きが目立ちました。キッズエリアやさまざまなスノーアクティビティが楽しめるエリアを新増設したスキー場が多くみられたほか、中には日帰りでデイグランピングが楽しめる施設を新たに設置したスキー場もありました。
　利用者数の増加が厳しい状況の中、こうしたスキーやスノーボードに限らないスキー場の魅力を高めて利用者層の拡大を図ることが、今後の誘客にとって重要なポイントだと言えそうです。
　今回の調査結果の詳細は当研究所ホームページ「2021年度県内主要スキー場利用動向調査（速報）」に掲載していますので、ぜひご参照ください。

 

2022年5月23日放送 SBCラジオ「Ｊのコラム」より

 

 

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• 寺嶋 孝太郎(てらしま こうたろう)