オイルショックを契機に誕生
株式会社サンジュニア（須坂市）は、1981年9月に創業した再生可能エネルギー関連企業である。長野県民であれば、「28・29・サンジュニア」のCMソングを一度は耳にしたことがあるだろう。その印象的なメロディーとともに、同社の主力商品である太陽熱給湯システムは県内各地へ広がっていった。
創業の背景には第二次オイルショックがある。石油価格の高騰を受け、長野県内で太陽熱給湯システムの開発に携わっていた技術者チームが独立し、サンジュニアを設立した。創業当初は全農長野との連携により農家への販売を進めた。朝早くから働き、昼前や夕方に入浴する農家の生活スタイルは、太陽熱でお湯をつくる仕組みと相性が良く、導入が広がる大きな要因となった。
独自技術が支える太陽熱給湯システム
サンジュニアの主力商品である太陽熱給湯システムは、太陽の熱を直接利用してお湯をつくる仕組みである。屋根に設置した集熱器で太陽熱を集め、不凍液を温め、その熱を蓄熱槽の水に伝えることで給湯する。化石燃料をほとんど使わず、太陽エネルギーだけでお湯をつくれることが特徴だ。
システムの核となる集熱器には、アルミ板と銅管を組み合わせた集熱板が使われている。銅管を超音波加工で平らにし、アルミ板と超音波溶接する独自技術によって高い集熱性能を実現している。この超音波溶接機は同社専用に設計されたもので、長年蓄積されたものづくりのノウハウが生かされている。
また、寒冷地である長野県での使用を前提に開発されていることも特長だ。不凍液を使用することで凍結を防ぎ、冬季でも晴天時には50度以上のお湯をつくることができる。
環境性と経済性を両立
太陽熱給湯システムは環境面だけでなく、家計面でもメリットをもたらす。近年は灯油やガスなど燃料価格の上昇が続いているが、導入家庭ではガス使用量を大幅に削減できる事例もある。
販売価格は80万～100万円程度と決して安くはない。しかし、耐用年数は約20年に及び、燃料費削減効果や自治体の補助制度を考慮すると、長期的な投資として十分な価値がある。環境負荷の低減と経済性を両立できることが、改めて注目される理由となっている。
強みは徹底したアフターサービス
サンジュニアの最大の強みは、販売後のサポート体制にある。かつて太陽熱給湯システム市場には大手メーカーも参入したが、故障対応や保守体制の難しさから撤退する企業も少なくなかった。
そうした中でサンジュニアはメンテナンス部門を整備し、修理や保守点検はもちろん、製品開発の内製化、撤去やリサイクルまで対応できる体制を築いてきた。単に販売して終わりではなく、長く使い続けてもらうために責任を持つ姿勢が、顧客との信頼関係につながっている。
太陽光発電と地域の未来へ
同社は2000年から太陽光発電事業にも参入した。長年培った屋根施工の技術を生かし、企業や施設向けに太陽光発電設備を提供している。信濃化学工業株式会社（長野市）では、工場屋根に184枚の太陽光パネルを設置し、年間約8万7000キロワット時を発電している。発電状況は遠隔監視され、トラブル時には迅速に対応できる体制も整えている。
カーボンニュートラルの実現が求められる中、今後は太陽光発電と蓄電池を組み合わせたエネルギー利用の重要性がさらに高まるとみられる。
サンジュニアは太陽熱給湯システムで培った技術と信頼を礎に、地域の暮らしと産業を支える再生可能エネルギー企業として、新たな挑戦を続けている。
（資料）SBC「明日を造れ！ものづくりナガノ」（2026年7月19日放送）