略歴
| 2011年 | 株式会社八十二銀行入行 |
|---|---|
| 2016年 | 公益社団法人日本経済研究センターへ長期研修出向 |
| 2017年 | (一財)長野経済研究所出向 |
| 2023年 | 公益社団法人日本経済研究センターデータサイエンスコース修了 |
専門分野(専門領域)
生産用機械製造業、機械器具卸売業を中心とした調査研究、および各種調査やデータ分析などを担当
活動実績(プロジェクト)
- 諏訪圏工業メッセの開催効果に関する調査(2017年から2022年)
- 設備投資動向調査(2017年から2022年)
- 長野県内企業の人手不足の現状と影響に関する調査(2017年)
- 長野県内企業の人材活用に関する調査(2018年)
- 長野県内企業のIT利活用・海外展開等に関する調査(2019年)
- 長野県内の自治体の総合戦略、新型コロナウイルス対応に関する調査(2020年)
- 新型コロナウイルスの影響に関する調査(2020年)
- 最近の経済環境の変化に関する調査(2022年から2026年)
- 長野県内企業の人手不足の状況等に関する調査(2023年)
- 長野県内企業の現状と今後の方向性に関するアンケート調査(2025年)
活動実績(論文、寄稿)
- 「活用が進む県内のプロフェッショナル人材事業の現状」(2017年8月)
- 「健康経営で企業価値の向上を」(2018年6月)
- 「地域を担う中小企業の持続的発展の要件を探る」(2018年11月)
- 「高まる県内事業者のキャッシュレス決済導入の気運」(2019年3月)
- 「県内企業にみる価格競争に陥らないための取り組み」(2019年6月)
- 「新たなチャイナ・プラスワンの動きを強める県内企業の海外ビジネス」(2019年10月)
- 「事業継続のため必要となる緊急事態への備え」(2020年4月)
- 「魅力を高め選ばれる地域づくりが求められる第2期地方創生」(2020年8月)
- 「県内企業で働く女性管理者」(2020年9月)
- 「コロナ禍で変化が求められる対面型サービス」(2021年3月)
- 「ゼロカーボンに向けた重要な住宅のZEH化」(2021年7月)
- 「県内で輝く女性経営者」(2021年9月)
- 「地域の経済状況をいち早く、細かく把握できるV-RESAS」(2021年12月)
- 「観光地や観光施設で始まった拡張現実(AR)活用の動き」(2022年7月)
- 「2040年までの長野県の人口動態」(2022年9月)
- 「川上から川下まで広がる物価上昇」(2022年10月)
- 「県内消費者SDGsへの意識と行動」(2022年12月)
- 「厳しい収益環境の中、積極的な賃上げが見込まれる」(2023年6月)
- 「2070年の日本の総人口は8,700万人に」(2023年7月)
- 「長野県内企業の人材確保に向けた取り組みを探る」(2023年10月)
- 「長野県内企業の賃上げ動向」(2023年12月)
- 「2024年長野県経済の展望 長野県経済見通し」(2024年1月)
- 「2050年の長野県の総人口は158万人に減少」(2024年6月)
- 「森林サービス産業による地域活性化」(2024年10月)
- 「データ分析による意思決定」(2024年12月)
- 「2025年長野県経済の展望 長野県経済見通し」(2025年1月)
- 「注目される3Dプリンター住宅の実用化」(2025年4月)
- 「新たに公表が始まったデジタル観光統計オープンデータ」(2025年7月)
- 「長野県内企業の現状と今後の方向性(製造業編)」(2025年10月)
- 「長野県内企業の現状と今後の方向性(非製造業編)」(2025年12月)
- 「2026年長野県経済の展望 長野県経済見通し」(2026年1月)
- 「RESASによる商流と消費に関する分析」(2026年3月)
自己PR
生産用機械製造業や機械器具卸売業の動向調査分析をしております。経済環境、産業構造の変化を的確かつタイムリーに捉え、発信することで、長野県経済の活性化や経営のお役に少しでも立てれば幸いです。よろしくお願いします。