粂井 裕至(くめい ひろし)

印刷

最終更新日: 2024年4月10日

調査部
部長代理兼上席研究員

略歴

1992年
八十二銀行入行
2000年
(財)長野経済研究所 現在に至る

専門分野(専門領域)

地域経済動向、産業分析並びに地域産業振興に関する調査などを担当。

公職等

  • 長野県みんなで支える森林づくり県民会議構成員(2013年度~)
  • 長野市産業振興審議会工業振興専門分科会委員
  • 信州の木自給圏構築県域検討会委員
  • 長野市商工振興・雇用促進審議会委員
  • 白馬村地域循環を考える検討会(白馬パイロットプロジェクト)アドバイザ― (2019年度)
  • 長野県中小企業振興審議会委員(2021年度~)
  • 長野市観光振興審議会委員(2022年度~)
  • 長野市総合計画審議会委員(2023年度~)
  • 新たな長野県史編さんに関する有識者懇談会構成員(2023年度~)
  • 長野県伝統的工芸品産業振興審議会委員(2023年度~)

活動実績(プロジェクト)

  • 長野県受託調査
  • 民間企業受託調査
  • 民間企業需要予測調査
  • 産業団地立地選定調査
  • 経済波及効果調査
  • 顧客満足度調査等各種アンケート調査
  • 各種講演資料の作成・支援

活動実績(講演)

  • 自治体研修(統計分析)

活動実績(論文、寄稿)

  • 「四半期別業況アンケート調査」
  • 「設備投資動向調査」
  • 「消費動向調査」
  • 「県内の食品リサイクルの動向と今後の方向性」(2001年)
  • 「長野県景気基準日付の設定(谷)」(2002年)
  • 「県内ペイオフを巡る県内の動向」(2002年)
  • 「長野県景気基準日付の設定(谷)」(2003年)
  • 「長野県マイカー利用の現状」
  • 「長野県のシニアマーケットの可能性」(2005年)
  • 「長野県経済の積み残してきたもの」(2006年)
  • 「転換期を迎えるコンビニエンスストア業界」(2007年)
  • 「転換期の長野県企業“成熟・衰退期からの脱却」(2008年)
  • 「ニッチトップ企業の特徴と今後の中小製造業の戦略(2008年)
  • 「長野県景気基準日付の設定(山)」(2009年)
  • 「長野県景気基準日付の設定(谷)」(2010年)
  • 「長野県産業のグランドデザイン構築に向けて~2020年の長野県産業の姿を展望する~」(2011年)
  • 「2030年の長野県人口見通しと課題」(2011年)
  • 「省エネ・省資源時代に注目されるMFCA」(2012年)
  • 「2030年の長野県の労働力人口予測」(2012年)
  • 「円安の長野県内企業への影響」(2013年)
  • 「長野県企業の現況と今後の方向性~県内企業の経営課題と今後の見通しに関するアンケート調査結果~」(2013年)
  • 「県内中小製造業の生き残り策を考える~中小製造業のニッチ戦略の動向~」(2014年)
  • 「アベノミクス」1年後の長野県経済(2014年)
  • 「長野県の景気循環と今後の景気回復の行方」(2014年)
  • 「県内自治体の公共施設マネジメントの現状と課題」(2014年)
  • 「2015年度の長野県経済予測」(2015年)
  • 「2016年度の長野県経済予測」(2016年)
  • 「長野県の観光GDPに関する試算とその考察」(2017年)
  • 「長野県の2030年の労働力不足の予測と対応を考える」(2018年)
  • ~平成の30年間を振り返る~長野県経済にとっての「平成」の時代とは(2019年)
  • 「生産性向上に向けた中小企業のIT利用促進を~県内企業のIT利用の現状と課題~」(2019年)
  • 「新型コロナウイルスが及ぼす影響~8割を超す県内企業に影響が~」(2020年)
  • 「直撃する新型コロナの影響、名目県内総生産を7.0%下押し」(2020年)
  • 「長野県内企業のコロナ禍からの回復状況と新潮流への対応を探る」(2021年)
  • 「長野県景気基準日付の設定(谷)」(2022年)
  • 「アンケートからみる長野県内製造業の現状と課題<前編>~成熟期にある県内製造業~」(2023年)
  • 「アンケートからみる長野県内製造業の現状と課題<後編>~成熟期からの脱却に向けて~」(2023年)
  • 「長野県内企業のデジタル化の動き」(2023年)
  • 特別調査「長野県経済の変化と次の時代に向けて~40年間を振り返り今後を考える~」(2024年)

活動実績(書籍)

  • 「危機を生き抜く企業力」(信毎出版)、「創生長野経済」(信毎出版)ともに長野経済研究所にて共著

自己PR

長野県経済は人口減少やグローバル化、更には地域間競争といった厳しい環境にあります。こうした中、企業や自治体の方に様々な情報を発信し、お役立て頂ければと考えております。このほか自治体の産業振興や企業のマーケティング、アンケート調査、データ解析など御相談頂ければ幸いです。

このページに関するお問い合わせ

産業調査

電話番号:026-224-0501

FAX番号:026-224-6233